Feb 11, 2009
子供の赤ら顔はかわいい
私は幼い頃赤ら顔が激しかった。よく見ると昔の子供の絵そのものです。も、子供はそれかわいい。というか、子供らしささえ感じられる。今もそのような子供を見ると、かわいいと思って健康的な感じを受ける。赤ら顔の私はよくリンゴ病と誤解している。親も何度も病院を探したようだ。しかし、大人になれば赤ら顔は、恥ずかしいからファンデーションなどの化粧で隠すことが多くなる。大人と子供こうも違うのかと不思議に思う。医療脱毛は、厚生労働省の許可を受けた機器を使用しており、手術の医師または医師の立会いの下行われるため、安全です。医療脱毛に光脱毛、レーザー脱毛、電気脱毛の種類があり、相談をして不安を取り除いたから脱帽です。脱毛を考えていると、身体の負担も少なく、短時間のため、医療脱毛がいいと思います。
【釜山18日聯合ニュース】ソウルで19日に開幕する20カ国・地域(G20)上院議長会議を前に来韓したブラジルのマルコ・マイア下院議長が17日、滞在先の釜山で聯合ニュースのインタビューに応じた。
マイア議長は「国家の発展のため立法機関は有益な道具となるべきだ」とし、議会の役割を強調した。以下は一問一答。
――ブラジルは世界7位の経済大国、ラテンアメリカ宗主国として浮上し、南米統合を主導している。国のグローバルリーダーシップ強化に向けた立法機関の役割とは何か。
「下院は政策の策定と履行を支持する役割を果たしている。ブラジルはこれまで急成長を遂げてきた。さまざまな経済指標に表れているように、世界の羨望(せんぼう)のまなざしを受けるに値する。ブラジルは政治的・社会的安定を実現した。下院の役割はこうした国力を持続可能なものにすることだ。ブラジルの変化に多様な道具を提供すべきであり、成長に必要な有益な道具となるべきだと考えている」
――韓国とブラジルが2004年に「21世紀の共同繁栄に向けた包括的協力関係」を構築後、両国の貿易が大幅に増加した。特に韓国企業のブラジル進出が増え、最近はリオデジャネイロとサンパウロを結ぶ高速鉄道事業へ参加する意向も示しているが。
「両国の協力関係は、経済・社会的に模範となっている。私たちは現在、投資が必要な状況だ。今後も成長の可能性が大きく、持続的なパートナーを必要としている。韓国と韓国企業が活発に活動できるようなムードを醸成することが、私たちの役割だ。
高速鉄道事業の入札に韓国が参加することを望んでいる。韓国の経験、これまで維持してきたブラジルとの関係などから、韓国が差別化された提案をするものと期待している」
――ブラジルは広大な土地と膨大な資源を有している。韓国企業が資源や農業分野などへの投資に高い関心を示している。
「農業はブラジルの最も重要な経済分野の一つで、韓国との協力が必要であり、可能だとみている。特に装備への投資において、韓国との緊密な協力が必要だ」
hjc@yna.co.kr
【ソウル18日聯合ニュース】統一部の玄仁沢(ヒョン・インテク)長官は18日、訪韓している米国務省のボズワース北朝鮮担当特別代表と会合し、南北関係懸案について意見を交換した。
双方はソウル市内で非公開の昼食の場を設けた。統一部によると、今後の対北朝鮮政策の方向について緊密に協議。24日で発表から1年となる韓国政府の対北朝鮮制裁措置に関しても意見を交わした。
ボズワース特別代表は、北朝鮮の食糧事情を明確に評価する必要があるとし、米国の調査団を近く北朝鮮に派遣する計画について説明した。一方、玄長官は、韓国政府の対北朝鮮政策と食糧支援問題などについて従来の政府立場を説明したという。
統一部関係者は、ボズワース代表はすでに複数の政府当局者と会っており、この日の会合では深刻な話は出ておらず、雰囲気も重くなかったと伝えた。
mazi38@yna.co.kr
2011年5月17日、華字紙・中文導報は、厚生労働省が社会保障改革案に年金の受給資格を現行の最低加入期間25年から10年に短縮する案を盛り込んだことについて、「在日中国人にとっても朗報だ」と報じた。
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基礎年金の受給資格はこれまで最低加入期間が原則25年だったが、厚労省がまとめた原案にはこれを10年に短縮する案が盛り込まれた。年金の加入・受給に国籍は関係なく、外国人も日本国内に住所がある限り、年金に加入する義務があるため、たとえ数年の滞在と分かっていても毎月保険料を納めている外国人は多数存在する。
25年を満たす前に帰国する外国人は「脱退一時金」がもらえるが、納めた保険料の満額が戻って来るわけではなく、「半ば掛け捨て」だと不評だった。だが、最低加入期間が10年になれば、多くの在日中国人にとって「掛け捨て」が免れる可能性が高い、と記事。
25年間加入した場合と10年間とではもらえる年金の額に違いはあるものの、「一時金」よりは良い。実際、日本に10年ほど滞在する中国人は非常に多いため、記事は「こうした中国人には朗報だ」としている。(翻訳・編集/NN)
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スイスの経営開発国際研究所(IMD)が「2011年世界競争力年鑑」を18日発表し、韓国は「総合順位」で調査対象の59カ国・地域のうち22位を記録した。韓国メディアは「3年連続の上昇」と伝えた。
韓国は09年に27位を記録してから毎年ランクを上げ、前年の23位から1ランク上げた。IMDが同調査を開始した1997年以来もっとも高い。
米国は2009年以来2年ぶりに首位へ返り咲き、香港と並んだ。前年首位だったシンガポールは3位。続いてスウェーデン、スイス、台湾、カナダ、カタール、オーストラリア、ドイツが上位に入った。
韓国メディアは、中国、台湾、シンガポール、マレーシアなど中華圏の躍進が目立つと指摘。シンガポールは3位に低下したが上位を維持しており、台湾は6位(09年・23位、2010年・8位)、中国は19位(2010年・18位)だった。
一方、日本は前年より1ランク高い26位を記録。「政府の競争力」部門では50位と過去最低で、政府の競争力と「ビジネス界の競争力」部門との格差は、ブラジルに次いで2番目に大きかった。(編集担当:新川悠)
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